株式市場センターは月3,000円でこんな方のニーズにお答えいたします。


    クリックすると各コンテンツの無料情報がご覧になれます
  • 株式市況(本日の株式相場、株式投資戦略)
  • IPOや東証マザーズ市場への投資で失敗した方
  • 株初心者の方へ

最新ニュース

08年07月04日
日経平均株価は小幅続落で13237円 個別銘柄重視の展開か?
短期推奨銘柄のランキングを公開中
1位の日本通信は3倍! 2位のウェザーニューズは2.3倍!
詳細はこちら
08年06月24日
6/25上場のイナリサーチ(2176)の投資戦略を公開中
久々のIPOは注目の医薬品関連銘柄
詳細はこちら
08年06月19日
会員サイト内コンテンツ「短期推奨銘柄」、「中長期推奨銘柄」のご活用方法!
短期で効率よく、中長期で値幅を大きく!自分にあった投資方法は?
今から資産形成をするにはどうする
詳細はこちら

月3,000円でお気軽にご利用いただけます。

短期注目銘柄、中長期推奨銘柄、IPO情報、株式シミュレーション全てをまとめて月3000円でご利用いただけます。実際例は下記をクリックください。

有料データベース会員お申込み

中国株の情報配信はこちら

 中国株の情報配信は同じく月3000円でご利用できます。中国株式市場センターをご活用ください。

中国株について詳しくはこちらから

中国株無料メルマガ

業界トップ21,000人の読者数

無料メルマガはこちらでアドレスを入力すればすぐに御登録できます。

IPO株無料メルマガ

日本株の新興市場株厳選した株式情報を配信

無料メルマガはこちらでアドレスを入力すればすぐに御登録できます。


           約10年で大きな資産格差!
株価暴落時には投資チャンスが潜んでいるのではないでしょうか!?過去のヤマダ電機株で検証いたします

約10年前の1997年から1998年にかけて、アジア通貨危機やLTCM破綻などの影響で安全志向は極端に高まっていましたが、その当時に選別した投資先の違いで、10年後の現在はどうなったのでしょうか?

- 投資元本 金利、配当金 現在の資産価格
長期国債 100万円 1.0% 110万円
米国債 100万円 5.0% 150万円
ヤマダ電機 97万円 2.26% 3,051万円

※ 金利は当時の平均的なレートを大まかに捉えています
※ 手数料・税金は考慮していません

上記のように、長期国債の年平均利回りは1.0%、米国債は5.0%、ヤマダ電機ならば300%を超える利回り(31.4倍)になっています。どうして、このようなことになったのか?そして、今後もこのようなことが有り得るのか?について下記でお伝えします。


ヤマダ電機(9831)は、どうして31.4倍にもなったのか?
日本経済は、1990年以降バブル崩壊で長期に渡る不況が続きましたが、1997年のアジア通貨危機で不況はさらに深刻化し、山一證券や三洋証券、長銀、日債銀などが相次いで破綻しました。そして、翌1998年9月にはLTCMの破綻も重なり、日経平均株価は1996年6月高値22,666円から1998年10月安値12,879円まで43.1%の下落となりました。

当時のヤマダ電機は、新規出店数を拡大させ最高益を更新しているにも係わらず、日経平均株価に連動して1996年7月高値3,480円から1997年12月安値970円まで72.1%の大幅下落となりました。

株価は下落しましたが、増配となった為、配当利回りは1996年の高値時では0.48%でしたが、1997年の安値時では2.26%まで跳ね上がりました。株価が大きく下落したことで、配当利回りは急上昇し、その当時1%前後であった長期金利を大きく上回りました。

ヤマダ電機の配当金は、1997年3月期が1株17円、1998年3月期は1株22円で、配当利回りは、下記のとおりです。

1996年7月に3,480円で1,000株購入した場合: 3,480円×1,000株=348万円
配当金は、17円×1,000株=17,000円
したがって、配当利回りは17,000円÷3,480,000円×100= 0.48%

1997年12月に970円で1,000株購入した場合 :  970円×1,000株= 97万円
配当金は、22円×1,000株=22,000円
したがって、配当利回りは22,000円÷970,000円×100=  2.26%

1996年当時は、国債の利回りが2%台、ヤマダ電機の配当利回り0.48%でした。株式の場合、あくまでも配当ですから通常の状態であれば、国債の利回りの方が高くなります。しかし、金融不安などで一時的に混乱が起きている時は、配当金が変らず、もしくはヤマダ電機のように増配している企業の場合、株価下落で配当利回りは急上昇します。

上記でもお伝えしたように、アジア通貨危機やLTCMの破綻の影響で、日本の長期金利(10年国債)も1996年の2%台から1998年には初の1%割れとなりました。つまり、景気刺激のために日銀が利下げを行ったことや、金融不安が高まったことで資金が株などのリスク資産から安全性の高い国債などにシフトしたのです。

その結果、1998年には国債の利回りが1%前後、ヤマダ電機の配当利回りは2.26%となり、逆転現象が起こりました。このような不安心理の大きい時に、大半の人は安全志向を強め、国債や銀行預金などに偏ります。しかし、たとえ資産の一部だけでも上記のヤマダ電機のような銘柄を選択して投資することが出来れば、数年後に大きな財産を築くことが出来たのです。それほど、投資先の選別というものが重要なのです。

当時、日本の国債に100万円投資していれば、年間の利息は約1万円で、10年後の現在では、資産は100万円→110万円となった訳です。これも、投資の選択肢の1つであり堅実ですが、財産を築くことはできません。一方で、ヤマダ電機(9831)を選択していれば100万円→3,051万円と大きな財産を築くことが出来たのです。しかも、配当金は業績拡大とともに増加し、2007年3月期には1株29円×3,000株=87,000円となりました。現在の配当利回りは、87,000円÷970,000円×100=8.96%になります。

※ 2002 年11 月に1 株→3 株の株式分割を実施、株数が3 倍になっています

このように、暴落時に配当利回りが高く、将来の有望企業に投資することが出来れば、その後増配による配当利回りのアップ(先の例で言うと100万円の投資で年間9万円近くの配当)と時価の増加(先の例で言うと3,051万円で売却できる)という二つの大きなメリットを獲得することが可能となったのです。

株価の最高時には、資産は48.2倍!
1997 年12 月安値 970 円で購入:   970 円×1,000 株= 97万円
2006 年1 月高値15,590 円で売却: 15,590 円×3,000 株=4,677万円

※ 2002 年11 月に1 株→3 株の株式分割を実施、株数が3 倍になっています
※ 売買手数料は考慮していません

上記のように、高値時に売却していれば、97万円の投資は約8年で48.2倍になりました。


現在は、サブプライム問題により、過去のヤマダ電機のような大きなチャンス!

昨年夏以降、サブプライム問題の深刻化で、日経平均株価は昨年7月高値18,261円から2008年1月22日安値12,573円まで31.1%の下落となりました。一方で、長期金利も質への逃避で昨年8月の1.6%台から、2008年2月8日現在1.46%に低下しました。
相場全体で見ても、東証1部全銘柄の配当利回り1.80%、東証2部全銘柄2.06%、JASDAQ2.27%と軒並み長期金利を上回っています。また、個別の株式でも、業績の良い銘柄も株価が大きく下落したことで、配当利回りで2%台、3%台の銘柄が続出しています。
このように、サブプライム問題で株価が大きく下がった時だからこそ、大きなチャンスがあると思われ、ヤマダ電機が安値を付けた時と同様の環境が整って来たのではないかと、弊社では判断しております。ただ、配当利回りが高ければ何を買ってもいい訳ではありません。
当時のヤマダ電機のように、今後の業績拡大が予想される企業に投資することが、大きな財産を築くチャンスを掴むことになるのです。

上記では、100万円の投資で例を示していますが、少額投資で財産を築くことも可能です。
当時は、ヤマダ電機に投資する場合97万円必要でしたが、現在はプチ株やS株(1/100の単位で投資が可能)を利用することで、1万円や2万円などの少額からでも投資が可能です。たとえ10万円でも、ヤマダ電機のような銘柄に投資していれば、財産を大きくすることは十分可能です。
会員サイト内では、先月に配当利回り2.2%台で、しかもプチ株やS株を利用すれば1万円未満でも投資できる企業を紹介しております。また、順次推奨銘柄を追加してご紹介していく予定です。

弊社では、S株を利用した初心者シミュレーションで、口座開設の方法や売買のタイミングなどを誰にでも分かるようにアドバイスしております。そして、厳選ポートフォリオ、短期推奨銘柄、中長期推奨銘柄、日本株戦略レポート、本日の投資戦略などに分けて、初心者から中上級者に至るまでどなたにもご満足頂ける様にコンテンツを作っております。しかも、上記のコンテンツ全ての閲覧を月額3,000円とリーズナブルな価格で提供しております。この機会にぜひご利用をお待ちしております。

ページの先頭へ戻る






※本サイトに掲載されているレポートは情報の提供を目的とするものであり、 個別銘柄の売却、購入など投資勧誘を目的とするものではありません。 最終的な判断は、必ずお客様ご自身の判断と責任のもとで行ってください。
※注目銘柄及びフォローコメントは、売買・売買方法を強要しているものではございません。目標株価やロスカットなどは、あくまで目安となります。投資の際の参考にして下さいませ。
※注目銘柄は、提案された通りに売買しなければいけない訳ではございません。会員様ご自身のスタンスで、利益確定を優先される方は小幅で利益確定をするなど、どうぞご自由に売買して下さいませ。
※情報内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。これらの情報掲載は株式投資判断の参考となる情報の提供であって、投資勧誘を目的としたものではありません。 またこれらの情報によって生じたいかなる損害についても当社は一切の責任を負いません。投資にあたっては、ご自身の責任と判断でなさるようお願いします。